自動運転車「ロボットタクシー」が切り開く未来 ~交通弱者を救え~

日本と世界における自動運転車の研究開発の状況

一世代前には未来の車と思われていた自動運転車。
それが公道を走っているのが当たり前になる日が近づいてきている予感は、様々なニュースをみて感じているのではないでしょうか。

ドライバーの運転支援として近年話題になったのはスバルのアイサイト。
ぶつからない車として自動ブレーキや、車線を認識してはみ出さない運転支援が実用化されています。

車の未来の目指す先はドライバーのいない完全自動運転車です。
アメリカでは2010年ごろから一般車に交じって公道での実証実験が行われてきました。
日本でも自動運転の研究は長く、1980年代にはその研究は行われていましたが、日本では公道での走行許可は降りずなかなか実証実験は行われませんでした。

アメリカから遅れること3年、日本が2013年に高速道路での実証実験を、2015年に公道での実証実験が行われました。
そして2016年。自動運転車を使った新たなサービスの実証実験が行われているのです。

自動運転車を用いた無人送迎サービス ~ロボットタクシー~

自動運転車両を使ったタクシーサービスの実証実験が2016年3月に行われました。
実験を行っているのはDeNAと自動運転技術の開発を行うZMPが立ち上げたロボットタクシー株式会社。
まだドライバーの乗車は不可欠となっていますが、モニタに選ばれた一般の市民を実際に乗せて実験を行っています。

このロボットタクシーはスマホのアプリを使って送迎の予約ができます。
予約情報を受信した車が指定した場所まで迎えに来て、目的地まで届けてくれるのです。

車にはGPSが取り付けてあり、センサーやカメラ等周辺の情報を認知する情報が備わっています。
人工知能で人間の頭と同じように、物事を判断して車を制御することができるのです。
また、様々な情報を取り込むことで渋滞を回避したり、少ない車両でも効率的に配車することができます。

2020年までにはドライバーが乗車しない完全自動運転ロボットタクシーの実用化を目指しています。

自動運転車「ロボットタクシー」が切り開く未来 ~交通弱者を救え~

日本の高齢化比率は26%を超えました。

首都圏に住んでいると公共交通機関が発達しているため車が無くてもさほど不便を感じませんが、公共交通機関が少ない地方では車が無いと出かけることすらできない地域も多々あります。
高齢者の運転ミスによる事故は増加していますが、とはいえ運転免許所を返納しては生活ができないという方々がいるのが実情です。

そのような地域に少ない車両で効率良く配車がまわせるこのロボットタクシーは必要とされてくるのかもしれません。

ロボットタクシーを開発する会社は以下のような未来を実現しようとしています。

病院や介護施設を巡回する車に

たとえば、病院や介護施設を巡回する車に代わりにロボットタクシーを走らせることで、スタッフの手が足りない場合でも安価なコストでしっかりと送迎でき、さらに介護スタッフの方々がもっと会話やサービスに注力することができます。

廃線になってしまったローカルバスや電車などの代わりに

たとえば、人手不足や採算が合わずに廃線になってしまったローカルバスや電車、タクシー事業者の代わりにロボットタクシーを走らせることで、移動手段がなくなってしまった地域の方々の足になることができます。

海外から訪問してきた観光者に対して

たとえば、海外からの観光者に対して親しみある言語で対応するとともに、最先端の車社会システムを体験してもらうことで、世界に対してモノづくり×ITの技術立国日本をアピールし、国際競争力に変えていきます。

夢の未来はすぐそこまで迫ってきているのです。

引用1-WBS
引用2-ロボットタクシー

【夏休みの自由研究に!】親子プログラミング体験教室〜夏の特別企画〜

プロフィール(当メディアの運営者 兼 筆者)

保育園協会の園長から「ITで保育業界を変えたい」と相談を受け、保育士と協力し合い、保育以外の業務を自動化し、保育士が保育に専念できる環境を創り上げる。

そして、保育の現場で子ども達の個性=無限の可能性を育む環境に関る中で、大人社会でも同様のことはできないかと考え始めたところ、「こどもも大人も凸凹(違い)を認め合える社会」の実現を目指すNPO法人オトナノセナカに出会い参画する。

現在はNPO活動と並行して、フリーランスエンジニアとして自分が得意とする「IT」x「教育」x「子育て」の分野を中心に活動を開始する。様々な人がお互いを認めて高め合い、創造性が渦巻く楽しい世界を目指して。

プログラミングレッスン・教室、IT研修・教育、ITコンサル・マーケティング、IT(技術)相談・支援、システム開発(WEB・スマホ)、保育園IT化、子ども・子育て関連事業など