ものづくりへのこだわり ~Why(本質)の追及~

全ての物事に理由がある

全てのものづくり(設計・開発)において共通して言える重要なこと。

それは、

「全ての物事に理由がある」(WhyにこだわったことによるBecauseがある)

です。

例えば、ある機能を作ろうとしている時・・

その機能を作る(つける)理由が必要だからというのは最低レベル(学生レベル)。
不必要なものをつけるのは論外。
他がやっているから(ありがちだから)というのは、無難ではあるけども、上のレベルにはなかなか行けない。

・・・で、上のレベルというのは何なのか。

その項目の存在、および、その入力により、次のビジネスへの誘導や、近い将来の誘導に向けたジャブを打つ(AIDMAのAとか)ということだと思います。

さらに上を行くエンジニア(単なるつくり手ではなくクリエイター)であれば、そういう操作方法があることの啓蒙であったり、その項目への入力や選択のためのユーザインタフェース操作を体験させることで、使い手の情報リテラシーを向上させるというメッセージまで組み込めると思います。

そして、使う人がそのサービス(WEBサイト・アプリ・ソフト)のメッセージを受け取って、このサイトは素晴らしい・・・と。

物事の本質を徹底的に追及せよ ~6W1H~

世の中でナンバー1、オンリー1の製品・サービスというのは、ジャンルは違えど、こだわりや追及というのが徹底されていると感じます。

使う人の6W1Hをきちんと想定できていることは最低限必要なことです。

いつ、どこで、どのように

 PCなのかスマホなのかから始まるかもです。
 当該アクションの前後のアクションについても考えましょう。
 (そのためには画面遷移でけではなく事務フローを作るのが良いと思いますが)

何を、なぜ

 管理項目、画面表示項目において特に必要。
 また、理由次第では動作が重いとか、ダウンロード必要でもOKだったりする。

だれが

 画面デザイン、情報リテラシーの高低を特に意識したい。

だれに

 メールTOだったり、後続アクションがあるかもしれないので意識したい。

その上で、その項目に入力するときの利用者の目線、姿勢、キーボードやマウスに触れていない方の手がどこに伸びるか、といったことを想像することも重要だと思います。

・・・想像するのが難しいなら、やはり設計の王道、急がば回れで、きちんと業務フローを作った方がいいのかもしれません。

MVCモデルであろうが、一昔前の構造化モデルであろうが、プロトタイプ手法であろうが、ウォーターフロー手法であろうが、
使うのは人間なのだから、そこをイメージするための手法というのは、不変だと思っています。

本質を見出し、最前の一手を。

自分は、自他関係なく全ての場合において、一般的にそうだからとか、感覚論とかでやるのではなく、必ずWhyを考えて1つ1つにず理由を付けるようにしています。

Wnyを考えれば、色々なモノ・コトの表面上の事象にとらわれず、本質を見出し、最善の一手を打つことができます。
新規ビジネスの時には特に大切になってきます。
なぜならば、新規は何が正解なんて、社長も含めて誰も答えが分かるはずがないから。皆が初めての素人。

なのに、「Whyの追及」もせず、

 「社長や部長など上の人が言うから。」

なんて、もってのほか。
よくある新規ビジネスで失敗するパターンです。

 「たぶんこれでいんじゃない。」

なんてのは論外。

新しいサービス開発を行う際には、今までの枠や既成概念に捉われず色々なことにチャレンジしていかなければなりません。
今までのモノに当てはめようとしたらほとんどがNGのものばかりになると思います。

でも、Whyを突き詰めた結果、必要だったらそれは試してみる価値はあると思います。

物事の本質を見極めて、レッツトライ!!

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プロフィール(当メディアの運営者 兼 筆者)

保育園協会の園長から「ITで保育業界を変えたい」と相談を受け、保育士と協力し合い、保育以外の業務を自動化し、保育士が保育に専念できる環境を創り上げる。

そして、保育の現場で子ども達の個性=無限の可能性を育む環境に関る中で、大人社会でも同様のことはできないかと考え始めたところ、「こどもも大人も凸凹(違い)を認め合える社会」の実現を目指すNPO法人オトナノセナカに出会い参画する。

現在はNPO活動と並行して、フリーランスエンジニアとして自分が得意とする「IT」x「教育」x「子育て」の分野を中心に活動を開始する。様々な人がお互いを認めて高め合い、創造性が渦巻く楽しい世界を目指して。

プログラミングレッスン・教室、IT研修・教育、ITコンサル・マーケティング、IT(技術)相談・支援、システム開発(WEB・スマホ)、保育園IT化、子ども・子育て関連事業など